世界史解説【帝国主義とアジアの民族運動】帝国主義と列強の展開②イギリス

はじめに

皆さんこんにちは。合格サプリ編集部の肯定ペンギンです。

否定ペンギン

今回は帝国主義の時代を扱います。

前回は帝国主義の内容、背景などの概説をしましたので、今回は列強国ごとに詳しい出来事を見ていきましょう。まずはイギリスから。

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1850～70年代は「パクス＝ブリタニカ」とも称されたようにイギリスが世界の覇権を握っていました。

イギリスは「世界の工場」といわれた工業力と海軍力を武器に、世界に自由貿易を広めました。

このようにイギリスが世界貿易に乗り出した背景の一つに、ナポレオン戦争があります。19世紀初頭、ナポレオンは、イギリスの財政に打撃を与えるため、大陸封鎖令を出してイギリスと大陸間の貿易を妨げ、フランスを大陸貿易の中心にしようと画策しました。

しかしイギリスは逆に、非ヨーロッパ圏への貿易を拡大して対抗しました。この波は日本にも訪れています(1808、フェートン号事件)。結果、イギリスは「パクス＝ブリタニカ」を形成する地盤を固めることができたのです。

当時イギリスは世界中に植民地をもっていました。

カナダやインドなどです。

しかし植民地経営が財政を圧迫すると、自由貿易とも反発するようになり、植民地不要論がわきおこりました。

そこでイギリスは植民地政策を変えていきます。

非白人系植民地では直接支配を強化しました。

例えばインド。

1857年のインド大反乱を皮切りに、東インド会社を解散し、インドを直接支配しようとします。

1877年、ヴィクトリア女王をインド皇帝とし、イギリス領インド帝国が成立しました。

逆に白人系植民地では、自治政府を認める間接支配を行いました。

例えば1867年、イギリスはカナダの自治を認めました。

前回説明したように、1870年代の不況とドイツ・アメリカなどの成長が合わさり、イギリスは自由貿易などと余裕をこいていられなくなりました。

保守党のディズレーリ首相を中心に、1870年代後半から帝国主義政策への変更を図ります。

自由党のジョゼフ＝チェンバレン植民相を中心に、1890年代以降帝国主義政策をより積極的に行います。

3度にわたりイギリス植民地会議を開き、白人系植民地の自治をより広く認めました。

1867年のカナダにつづき、イギリスはオーストラリア連邦(1901)、ニュージーランド(1907)、南アフリカ連邦(1910)の自治を新たに認めました。

一方、ジョゼフ＝チェンバレンは、植民地の獲得が国内問題の解決につながると主張しました。

アフリカでは、ケープ植民地政府首相のセシル＝ローズが植民地拡大を進めていきます。

※ケープ植民地がいつイギリス領になったか覚えていますか？

1652年、オランダが建設したケープタウンを発端とし、オランダ系白人(ブール人)が入植しましたが、1814年のウィーン会議の結果、イギリス領とされました。

以下ではイギリスの国内問題を見ていきます。

1884年の第3回選挙法改正により、労働者に選挙権が広く認められると、労働者による社会主義運動が勢いを増します。

※イギリスの選挙法改正は頻出ですね。

1832年、グレイ首相(自由党)により腐敗選挙区の廃止とともに都市の産業資本家に選挙権を与える。
1867年、ダービー首相(保守党)により都市労働者に選挙権を与える。
1884年、グラッドストン首相(自由党)により、農村・鉱山労働者に選挙権を与える。
1918年、ロイド＝ジョージ首相(当時は挙国一致内閣でしたが所属は労働党)により、21歳以上の男性と、30歳以上の女性に選挙権を与える。男性については普通選挙の達成。
1928年、ボールドウィン首相(保守党)により、21歳以上の男女に選挙権を与える。男女平等選挙権の達成。